狂犬病ワクチンの基礎知識｜海外渡航に必要な接種スケジュールと証明書【2026年版】

最終更新日：2026年8月1日

狂犬病とはどんな病気？なぜワクチン接種が重要なの？

狂犬病（Rabies）は狂犬病ウイルスによる人獣共通感染症（zoonosis）で、脳や神経を侵します。主に感染した動物（犬や野生動物など）に咬まれることで、唾液中のウイルスが傷口から体内に入り感染します。感染から発症までには潜伏期間がありますが、いったん症状が出てしまうと有効な治療法がなく、犬もヒトもほぼ確実に死亡する、致死率が極めて高い病気です。世界保健機関（WHO）によると、狂犬病により世界で年間推定約5万9,000人が死亡しており、その多くがアジア・アフリカで発生しています（出典: WHO Rabies Fact Sheet、2026年8月確認）。

日本国内では、動物からヒトへの感染事例は1956年以降報告されておらず、狂犬病の清浄国とされています。ただし、海外で感染し帰国後に発症した「輸入症例」は過去に複数報告されており、清浄国であることと海外での感染リスクが無いことは別の話です（出典: 厚生労働省 狂犬病に関する情報、2026年8月確認）。

日本国内では「狂犬病予防法」に基づき、生後91日以上の犬には毎年1回の狂犬病予防注射が義務付けられています。これは日本が清浄国の状態を維持するための飼い主の義務です。海外渡航時にワクチン接種証明が重視されるのも同じ理由で、各国が自国へのウイルス侵入を防ぐために、渡航前の適切な接種と証明書の取得を求めています。

狂犬病ワクチンの接種スケジュールは？

日本では不活化ワクチン（死菌ワクチン）のみが使用されており、有効免疫期間はおおむね1年間とされているため、法律上も国内では毎年1回の接種が義務付けられています。国によっては、より長い期間有効とされるワクチン製剤が使用されている地域もありますが、製剤の種類や再接種のルールは国によって異なるため、渡航先での取り扱いはかかりつけ獣医師や渡航先当局にご確認ください。

子犬の場合、生後91日（約3か月）を過ぎてから初めて狂犬病ワクチンを接種できます。渡航先や帰国の予定によっては、初回接種に加えて一定期間後の2回目接種（ブースター）が求められることがあります。特に指定地域以外から日本へ帰国する場合は、マイクロチップ装着後に狂犬病予防注射を2回以上接種していることが条件で、1回目は生後91日齢以降、2回目は1回目から30日以上あけて実施する必要があります（出典: 動物検疫所「指定地域以外からの犬、猫の輸入」、2026年8月確認）。指定地域（アイスランド・オーストラリア・ニュージーランド・フィジー諸島・ハワイ・グアムの6地域）からの入国は別の手続きとなるため、詳細は動物検疫所の指定地域一覧でご確認ください。渡航先によって回数や間隔の条件は異なるため、行き先が決まったら早めに各国当局の公式情報をご確認ください。

マイクロチップ番号は、ワクチン証明書や検査書類に記載され、個体識別と接種履歴のひも付けに使われます。そのため、マイクロチップは狂犬病ワクチン接種より先に装着しておくのが原則です。装着前に接種してしまうと、証明として認められない場合があります。個別の可否については動物検疫所にご確認ください。

海外渡航では狂犬病ワクチンの証明書がなぜ必要なの？

海外に犬を連れて行く際、多くの国では狂犬病予防接種の証明書提出が入国条件になっています。渡航先によって細かなルールは異なりますが、一般的にマイクロチップによる個体識別と狂犬病ワクチン接種証明の両方が求められます。国際航空運送協会（IATA）のガイドラインでも、獣医師発行の健康証明書の提示が多くの航空会社・渡航先国で求められるとされています（出典: IATA Traveling with Pets）。

代表的な例として、米国と欧州（EU）の考え方を挙げます。詳しい国別の比較はワクチン・抗体価完全ガイドでまとめて解説しているため、ここでは基本の考え方だけを紹介します。

※出典: CDC、欧州委員会（いずれも2026年8月確認）。条件は国・入国シナリオによって細かく異なるため、渡航前に必ず公式情報をご確認ください。

EUについては、2026年4月22日から新しいペット渡航規則が適用されており、非EU居住者が入国する際は、従来のペットパスポートに代わって動物衛生証明書（AHC）の取得が必要になりました。非商用での移動の場合、狂犬病抗体価検査の要否は欧州委員会が公表する対象国リストへの掲載状況によって変わります。掲載状況は見直されることがあるため、渡航前に欧州委員会の公式ページ（対象国リスト）で最新の掲載状況を必ずご確認ください。新規則の詳しい背景はEU渡航規則改定ガイドにまとめています。

接種証明書はどうやって取得する？

狂犬病ワクチンを接種すると、通常は接種を行った動物病院で「狂犬病予防接種証明書」（Rabies Vaccination Certificate）を発行してもらえます。日本国内では、動物病院で「狂犬病予防注射済証」が交付され、その後市区町村での手続きを経て鑑札および注射済票が交付されます。

ここで注意したいのは、鑑札・注射済票そのものは海外渡航の証明書代わりにはならないという点です。鑑札・済票はあくまで国内での飼育登録を示す標識であり、海外渡航には別に、動物病院発行の接種証明書と、政府機関が発行する公式の輸出検疫証明書の両方が必要です。

日本から出国する場合、農林水産省の動物検疫所で輸出検査を受け、英文の輸出検疫証明書を取得します。この際、事前に動物病院でもらった狂犬病予防注射済証を提出し、その内容が公式証明書に記載される流れです。イメージとしては、動物病院の証明書を下敷きに、動物検疫所が公式の英文証明書を発行する形になります。証明書にはワクチンの接種日・種類・有効期限、マイクロチップ番号、飼い主情報などが記載されるため、すべての書類にマイクロチップ番号が正しく記載されているかを必ず確認しましょう。渡航先によっては、これとは別に輸入許可証（Import Permit）など追加の書類が必要になる場合もあります。証明書類は基本的に英語（日本の動物検疫所発行のものは英日二か国語）で作成されるため、渡航先で書式の指定がないかも事前に確認しておくと安心です。

まとめると、渡航時に関わる主な書類は次の3種類です。それぞれ発行してくれる機関と、確認しておきたい有効期間の目安が異なるため、混同しないようにしましょう。

※渡航先によっては、これとは別の様式の証明書（動物衛生証明書など）が求められる場合があります。詳細は渡航先当局の公式情報でご確認ください。（出典: 動物検疫所、2026年8月確認）

狂犬病抗体価検査と待機期間、基礎として知っておきたいこと

狂犬病抗体価検査（Rabies Antibody Titer Test）は、狂犬病ワクチン接種によって十分な免疫抗体ができているかを確認する血液検査です。日本への帰国（指定地域以外からの場合）のほか、ハワイ・ニュージーランド・オーストラリア・英国など、狂犬病の発生がない、または長期間発生していない国・地域への渡航で必要になることがあります。国ごとに基準や手続きが異なるため、要否や条件は必ず渡航先当局の公式情報でご確認ください。

日本の合格基準は0.5 IU/ml以上で、証明書の有効期間は採血日から2年間です。日本へ帰国する場合、指定地域以外からは、採血日を0日目として180日間以上の待機期間が必要とされています。待機期間を満たさずに到着すると、不足日数分を動物検疫所の施設で係留検査されることになります（出典: 動物検疫所「指定地域以外からの犬、猫の輸入」、2026年8月確認）。渡航先によって基準値・待機期間の考え方は異なるため、「180日待てば安心」と一律に考えないことが大切です。

日本へ帰国する場合（指定地域以外からの場合）の抗体価検査は、農林水産大臣が指定した検査施設（国内では一般財団法人生物科学安全研究所、海外ではカンザス州立大学など）に依頼する必要があります（出典: 動物検疫所「指定検査施設一覧」、2026年8月確認）。海外の渡航先へ向けた抗体価検査は、この日本の指定施設リストとは別に、渡航先当局が定める検査施設・基準に従う必要があるため、そのまま当てはめないようにしましょう。検査対象国ごとの要件比較、採血のタイミング、費用の目安など、抗体価検査の具体的な手順は狂犬病抗体価検査の手順ガイドで詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

渡航準備の全体的な流れは？

愛犬との渡航準備はやることが多く感じられますが、順を追って整理すれば一つずつ進められます。日本から出国する場合を例に、基本的な準備の流れをまとめました。

※上記は一般的な準備の流れです。抗体価検査や待機期間が必要な渡航先の場合は、さらに早めのスケジュールが必要になります。実際に必要な期間は渡航先やペットの状態によって異なるため、早めに渡航先当局・動物検疫所・かかりつけ獣医師にご確認ください。

狂犬病ワクチンでよくある勘違い

よくある質問（FAQ）

まとめ：ワクチンの基礎を押さえたら、次は渡航先ごとの要件確認へ

狂犬病ワクチンは、愛犬を守るためだけでなく、渡航先の国が自国へのウイルス侵入を防ぐために求めている手続きです。マイクロチップ装着を先に済ませ、生後91日齢以降に接種し、日本へ帰国する予定がある場合（指定地域以外から）は1回目から30日以上あけて2回目を接種するなど、渡航先・帰国予定ごとの条件を守り、証明書は動物病院発行のものと動物検疫所発行のものを分けて管理することが基本になります。渡航先が決まったら、抗体価検査の要否や待機期間、追加書類など、国ごとの具体的な条件を早めに確認していきましょう。

渡航先ごとのワクチン要件の比較はワクチン・抗体価完全ガイド、抗体価検査の具体的な手順は狂犬病抗体価検査の手順ガイド、マイクロチップ装着の基本はマイクロチップガイドでも詳しく解説しています。あわせてご覧ください。

執筆: PetAirJPN 編集部（国際ペット輸送の実務チーム）

※この記事の情報は2026年8月時点のものです。各国の検疫規制・ワクチン要件・航空会社のポリシーは予告なく変更されることがあります。本記事は一般的な情報提供であり、個別の渡航可否・要件の確定判断は、各国当局・動物検疫所・かかりつけ獣医師の最新の公式情報を必ずご確認ください。