最終更新日:2026年8月1日
この記事の対象
- 本記事は、海外から日本へ帰国する際の手続きの要点をコンパクトにまとめたものです。
- マイクロチップの装着から必要書類まで、手順を一つずつ詳しく確認したい方は、ペットと日本への帰国完全ガイドをご覧ください。
出国時と帰国時で、手続きはどう違う?
ペットと海外へ渡航する場合、出国時の手続きと帰国時の手続きでは求められる内容が大きく異なります。それぞれの特徴を押さえておきましょう。
出国時の手続き
渡航先の国ごとに検疫条件が異なるため、出国時に必要な書類や手続きは渡航先によって変わります。あわせて、日本を出発する際には動物検疫所への輸出検査の申請・受検も必要です。輸出検査は検査希望日の14日前までに申請し、出発10日以内に検査を受ける流れになっています(出典:動物検疫所「輸出検査の手続き」、2026年8月確認)。渡航先ごとの具体的な必要書類・条件は、渡航先当局または利用する航空会社の公式情報で必ずご確認ください。
帰国時の手続き
日本への帰国時は、狂犬病の侵入を防ぐための検疫条件が出国時よりも細かく定められています。次の章から、帰国時に確認しておきたいポイントを順に見ていきます。
帰国前にまず確認したいこと:指定地域とそれ以外で手続きが変わる
日本へペットを連れて帰国する際は、まず渡航元が「指定地域」にあたるかどうかを確認することが出発点になります。指定地域とそれ以外の地域では、必要な手続きが異なるためです。
指定地域とは
- 指定地域はアイスランド、オーストラリア、ニュージーランド、フィジー諸島、ハワイ、グアムの6地域です。
- 指定地域からの帰国は、指定地域以外からの帰国とは別の手続きが適用されます。
- これから説明する狂犬病抗体検査や180日間の待機は、主に指定地域以外からの帰国が対象です。
ご自身の渡航元がどちらに該当するか、また指定地域からの帰国に必要な手続きは、動物検疫所「指定地域一覧」および「犬、猫の日本への入国(指定地域以外編)」で必ずご確認ください。
狂犬病抗体検査のポイントは?
指定地域以外から帰国する場合、狂犬病抗体検査は事前に確認しておきたい手続きの一つです。押さえておきたいポイントは次の3つです。
出典:動物検疫所「犬、猫の日本への入国(指定地域以外編)」・「狂犬病抗体価検査の指定検査施設一覧」、2026年8月確認
180日の待機をあらためて行わなくてよい場合もある
一定の条件をすべて満たせば、2回目の狂犬病抗体検査のあとに、あらためて180日間の待機をしなくてよい場合があります。条件は次の3つです。狂犬病予防注射の効果が途切れることなく継続して接種されていること、2回目の抗体検査の採血が1回目の採血から180日以上あけて行われていること、すべての抗体検査が指定検査施設で0.5IU/ml以上の結果であることです。該当するかどうかは接種・検査のタイミングによって変わるため、動物検疫所公式サイトで最新の要件をご確認ください。
手続きを怠るとどうなる?
必要な手続きを整えないまま帰国すると、ペットは到着した空港や港で動物検疫所による係留検査を受けることになります。要件を満たせない内容によっては、係留期間が最長180日間に及ぶこともあります。係留期間中の飼育管理は、飼い主(輸入者)の責任と費用負担で行うことになるため、ペットにとっても飼い主にとっても大きな負担です。
出典:動物検疫所「犬、猫の日本への入国(指定地域以外編)」・「動物検疫所Q&A」、2026年8月確認
帰国をスムーズにするための準備チェックリスト
帰国までにやることを整理しておくと、直前になって慌てずに済みます。次の3点を目安にしてください。
PetAirJPNのサポート内容
ペットとの海外渡航・帰国は、確認すべき手続きが多く、負担に感じる飼い主様も少なくありません。PetAirJPNでは、渡航先の規制や日本の入出国要件に関する情報整理と手配のサポートを行っています。
- 手続きの流れの整理サポート:帰国までに確認すべき手続きの流れを一緒に整理します。
- 輸送手配のサポート:航空会社の手配や空港での引き渡しまで、必要な調整をサポートします。
- 渡航計画から到着後までのご相談窓口:わからないことがあれば、その都度ご相談いただけます。
最新の規制情報は各国当局・動物検疫所の公式情報でご確認いただきながら、わからない点はお気軽にご相談ください。
よくある質問(FAQ)
帰国の手続きを、はじめから順番に確認するなら
本記事は帰国手続きの要点をコンパクトにまとめたものです。マイクロチップの装着から狂犬病予防注射、抗体検査、待機期間、必要書類まで、帰国の流れを順番に詳しく知りたい方はペットと日本への帰国完全ガイドをあわせてご覧ください。
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執筆: PetAirJPN 編集部(国際ペット輸送の実務チーム)
※この記事の情報は2026年8月時点のものです。各国の検疫規制・航空会社のポリシーは予告なく変更されることがあります。本記事は一般的な情報提供であり、個別の渡航可否・要件の確定判断は、各国当局・動物検疫所・航空会社の最新の公式情報を必ずご確認ください。